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【孤独死があった部屋のニオイ】特殊清掃でオゾンは有効なのか?

2018/03/01

孤独死や自殺、事件事故があった部屋の消臭ってどうするの?

孤独死や自殺などが起こり部屋を汚してしまった場合は早急に処理しなければいけません。
<まごのて>は特殊清掃の専門会社です、東京23区内であれば最短60分以内でお伺いしニオイやウジやハエの処理を行い近隣への影響を止め、遺族や関係者が入室できるようにするための特殊清掃一次処理を推奨しています。


臭いの粒子というのはとても小さくあらゆる物に付着したり浸透したりします、孤独死が発生した部屋の場合は菌やウイルスも浮遊しておりそれが臭いの元となっています。

孤独死などがあった部屋の場合はまず遺体痕そのものが発する臭いがあります(血液や体液、毛髪や骨など)これは専用薬剤で洗浄除去します。
そして浮遊しているニオイ粒子ですが目に見えませんので専用の薬剤を噴霧し除菌していくのです、それ以外にもニオイ物質が付着してる可能性のある布製品や埃なども取り除きます。

このあたりの見極めは場数を踏んだ業者にしかできませんのでご注意ください。

ニオイ物質は基本的に徹底した除菌そして削る、拭う、閉じ込めるとあらゆる手法を駆使します、ニオイ物質の破壊には有効とされるオゾンを使う場合でもこの下準備を行わないと永遠に臭い続けてしまうのです。

特殊清掃におけるオゾンの有効性

下準備を行った上で最後の仕上げにオゾン脱臭を利用することは有効です、単なる消臭脱臭だけでなく完全除菌を行うには今のところオゾンしかないというのが大方の認識です。

ですがオゾン発生器の性能もまちまちで家庭用に毛が生えた程度のマシンしか所有していない会社もあります。

某業者サイトではオゾンの効果に疑問を感じオゾンの使用をやめた、オゾンがなくてもニオイは取れると豪語してますが都内でもいくつかある特殊清掃専門業者がそのような見解をしてるのは聞いたことがありません。
特殊清掃業にとってオゾンは必須の機器であると断言していいと思います(ただし極限られたマシンのみ)

特殊清掃でオゾンを使用した工法の場合はオゾンショックトリートメント法という方式が推奨されています(オゾンショックトリートメント法についてはコチラ)
ただしこれを行えるマシンは限られておりこれを導入している特殊清掃業者を選ぶべきです、ひじょうに高価なため安易な気持ちで行ってる業者は導入すらできません。

まごのてではオゾン脱臭機の世界最上位モデルとされるエコゾン社のマシン3機種を計6台導入し万全な体制を整えています。

特殊清掃業者を選ぶ際にはどこのメーカーのオゾン発生器を使ってるか聞いてみるのもひとつの目安になるかもしれません(黄色いシリーズと答えれば信用に値すると判断していいでしょう)


臭いの除去

孤独死があった部屋は今後やることが山積みですがまずは周囲への異臭漏れ、ウジハエの駆除を真っ先に行う必要があります。

即日一次処理サービスの内容は下記の通りです

1.ウジ、ハエの駆除 2.汚染物の撤去 3.血液や腐敗体液の除去 4.一次除菌と消臭 5.異臭漏洩防止処理


これらの作業を行うことによりご遺族の入室が可能となり遺品整理等を行うことができます、また家財撤去やリフォームの見積、ご提案を行いますのでゆっくりご検討ください
 

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孤独死が発生すると賃借人には大きな責任が生じます


契約者である人は亡くなっていますからこの場合は法定相続人や連帯保証人がその責を負うことになります、では一体どこまで行えばいいのか?が問題です

基本的には残置物を撤去し消臭され清掃がされていればいいんですがままだ法的なガイドラインがないため後々まで揉めることが多いです

実例1)都内の2DKで高齢女性が孤独死、発見まで2週間かかり隣の住人からの通報では発覚、一通りの処理を行ったが後日物件オーナーより内装全解体、家賃保証などでおよそ400万円の請求があったが居住年数は20年に及んだことから減価償却を主張し下落家賃の差額2年分とその他で80万円ほどで和解と報告



実例2)1Kの浴室で中年男性が自死、発見は早かったもののその影響で物件居住者2名が退去、いわゆる事故物件となってしまったことにオーナー側は建物の全面改築(建替え)を要求、第三者を交えて話し合いの結果ニットバスの交換費用と家賃下落分としておよそ100万円で和解



実例3)郊外の2LDK分譲マンションで孤独死がが発生、真夏で死後1ヵ月であったたため
め腐敗体液は広範囲に流れ床下のコンクリートまで浸透、消臭とリフォームで3週間を要した、相続人が遠方であったため売却の方向で進め無事売却、ただし告知事項有物件ということで近隣相場より4割ダウンとななった模様



ご遺族の中には相続放棄という切り札で原状回復はもちろん家財撤去や特殊清掃すら行わない方もいますがその場合はオーナーに大きな負担を強いることになります

ガイドラインや法律がどうとの前に最終的には人対人です、冷静な話し合いをすれば一方だけに不利な条件で進むことはありません
 
 

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